グーグルニュースでPFASをタイトルに含むニュースの数は最近急増しており(図1)、市民の懸念を報道しています(例えばTBS News 2026年7月、山陽新聞 2026年9月、東京新聞 2026年9月)。日本も加入する国際POPs条約(経産省サイト)では炭素鎖長8(C = 8)のPFOAとPFOS、C = 6のPFHxS、C9~C21の長鎖PFCAを規制し、日本では図2の3種が規制対象となっています。この規制を受け、近年国内外では、それらの代替としてC = 6未満の短鎖PFASの使用が拡がっていますが、そのような短鎖PFASも同様な有害性をもつ可能性が示され始めています(Environ. Sci. Europe 2018, Chem. Eng. J. 2020, Results in Chem. 2026, J. Hazard. Mater. Adv. 2026)。欧州化学品庁(ECHA)は現在、短鎖PFASを含むPFAS類の包括規制の検討を進めています(内閣府食品安全委員会 2025年8月、ECHAニュース1, 同ニュース2, 同資料, 2026)。現行の吸着技術である活性炭(例えば琉球新報 2025年9月)の問題は、再生(=材料を繰り返し使うために捕獲したPFASを取り除くこと)が難しいことから通常焼却処分が行われるため、エネルギー的に非効率で、活性炭と燃料の燃焼により大量のCO2が放出され脱炭素上不合理なこと、および原理上短鎖PFASを捕獲できないという問題があります。活性炭再生やPFAS分解と称する技術の多くはC = 8からの短鎖化に過ぎず、単なる鎖の切断は問題の根本解決にはなりません。根本的な解決には、材料を低コストかつ環境親和性のある方法で再生し、PFASを濃縮した上での無機化分解が必要ですが、現状そのような技術は存在していません。
このような社会背景のもと、現在規制下にある3種PFAS(図2)に加え、近い将来国際的な規制の導入が予想されるC = 6未満の短鎖PFASにも対応可能な、後段に想定するPFASの無機化処理への接続性も考えたPFAS捕獲濃縮を行える「コストとエネルギー面で効率的なPFAS除去材料の基盤」を創出する必要があります。本研究は、その材料創製を行い、その実用性をラボ~ベンチスケールで実証することを通じ、市民が直面しているPFASによる水汚染問題とその潜在リスク(例えば東京民医連 PFAS特設ページ, Environ. Sci. Pollut. Res. 2026)を緩和し、それと共に関連の環境産業を育成し、以て人々の安心安全の向上と産業の発展に貢献する事を目的としています。
現行技術の活性炭は、多くの場合再生されず使い捨てされ、燃焼処分されるためにCO2排出が過大な点、原理上短鎖PFASの捕獲が困難な点(J. Water Process Eng. 2023, Chemosphere 2024)、PFASへの選択性が低いため交換頻度が高い点、焼却時の部分分解による短鎖PFASの生成とその大気放出懸念などが課題となっています。また、現行技術の陰イオン交換樹脂は、使い捨てによる燃焼処分を行う場合には同じ問題が生じる点、再生して再使用する場合には、高コストで環境親和性の低いメタノール等の有機溶媒を用いた再生法が用いられる点(水道におけるPFASの処理技術等に関する研究会資料集、3.5節)、および再生後に出るPFAS溶液の破壊処理への接続性が必ずしも担保されていない点が課題です。このような現行技術の諸課題を解決するため、現在様々な多孔性材料の使用が研究されています。
その代表的な材料に、2025年ノーベル化学賞の対象となった金属有機構造体(Metal-Organic Framework, MOF)があります。MOFは、有機配位子と金属原子が配位結合(共有結合と水素結合との間の強さ)で繋がっているため、共有結合で形成される材料と比べると、一般に耐久性(耐水安定性を含む)が高くありません(Chem. Rev. 2020, section 5.2.3)。また、MOFは金属を含みます。幾つかのPFAS捕獲を報告した論文では、水生生物への毒性が強いクロムや銅(Inorg. Chem. 2019, Matter 2022, Small 2025)、放射性のトリウム(Nature Commun. 2017)が使われ(ジルコニウム、鉄、亜鉛を用いたMOFもあります)、有機配位子には有害な四塩化ジルコニウム(ACS Sust. Chem. Eng. 2019)やそれ自体がPFASになりうるフッ素系配位子(trifluoroacetic acid, Adv. Funct. Mater. 2024)が使われています。このような諸課題に関して、一般論として、例えばあるMOFによるPFAS捕獲の総説論文(ChemSusChem, 2022)には”Many metals and ligands that MOFs are composed of are toxic, especially to aquatic life (e. g., copper).” と書かれ、別の総説論文(Langmuir, 2024)には”the synthesis process of MOFs can often involve the use of chemicals that may be harmful to the environment.”と書かれています。また、MOFは他の多孔材料と比べて高コストになります。例えば、ある総説論文(Mater. Chem. Front. 2024)では、現在のMOF-5、MOF-177、MOF-210の生産コストはそれぞれ20万米ドル/トン、13万米ドル/トン、2億米ドル/トンとされています。加えて、MOFを用いたPFAS捕獲の既往研究では、その大半(Chem. Mater. 2021 , Langmuir 2023, Langmuir, 2024, J. Am. Chem. Soc. 2024, Small 2025, Adv. Mater. 2025)が高コストで環境懸念が高いメタノールを用いた再生法を用いており、この再生法では大規模な社会展開が難しいことが課題です。
無機多孔体のゼオライト(結晶性アルミノケイ酸塩)では、高いPFAS吸着能力を示した報告はいずれも高シリカ(Si/Al > 100-200)ゼオライトを用いており(Angew. Chem. Int. Ed. 2020, ACS Appl. Mater. Interf. 2023, Water Res. Technol. 2023)、その捕獲のメカニズムはパーフルオロアルキル鎖への疎水性相互作用である(ACS Appl. Mater. Interf. 2023, Ind. Eng. Chem. Res. 2024)ため、静電相互作用によるメカニズムが必要な短鎖PFASに対しては吸着能力が低いという課題があります(Ind. Eng. Chem. Res. 2024)。Al比率を上げて静電相互作用を高めることができないのは、高Alゼオライトは耐久性と熱安定性が低い(Stud. Surf. Sci. Catal. 1995, Chem. Sci. 2021)ことが理由です。実際、全シリカゼオライト(Si:Al = ∞)と高アルミゼオライト(Si:Al = 100および22)とを性能比較した論文(Angew. Chem. Int. Ed. 2020)では、高Al比率のゼオライトのPFAS吸着性能が、全シリカゼオライトの場合から大きく低下する結果が示され、その理由として高Al比率による構造欠陥の増大が挙げられています。また、ゼオライトをPFAS捕獲に適用した論文では、再生に300~800℃の加熱を用いる熱再生方式がとられていますが(Angew. Chem. Int. Ed. 2020, ACS Appl. Mater. Interf. 2023, Water Res. Technol. 2023, Ind. Eng. Chem. Res. 2024)、これには以下1.~3.の問題があります。1. 熱容量が大きなゼオライト自体とその孔内に強く吸着した結晶水(通常10~30重量%、Ind. Eng. Chem. Res. 2025)とを昇温する必要があるため、再生に多量の熱エネルギーが要される点。2. このような温度域ではPFASは部分分解するためPFASの短鎖化が起きる点。文献(Ind. Eng. Chem. Res. 2025)には”The degradation is likely not full mineralization of the PFAS but a transition into various fluorocarbons.”と書かれています。他の論文でも熱再生後に元のPFASが何に変性したのかは示されていません。3. 加熱再生によってゼオライトが有意に劣化する点(Ind. Eng. Chem. Res. 2025)。
本研究室が研究している共有結合性有機骨格(Covalent Organic Framework, COF)は新しいジャンルの有機多孔体であり、高い設計自由度に加え、安価で無害な軽元素(C, H, O, N等)のみからなる組成、メタルフリーという長所があります。しかし、COFを用いたPFAS捕獲の例(Nature Commun. 2024, Small 2024)では大変高コストな原料分子が用いられており、検証がC = 8のPFOAに限られかつ高コストで毒性の強いメタノール再生であること(Nature Commun. 2024)、短鎖PFASの選択性が低くかつメタノール再生であること(Small 2024)などの課題がありました。
以上をもとに、私たちは、経済合理性と社会合理性をもって展開可能なPFAS捕獲技術の実現には、次の要件1.~5.を満たす材料の創出が必要と考えています。1. 材料はメタルフリーで軽元素のみから成ること。ただし二次汚染の危険のあるフッ素(F)は含まないこと。2. 耐久性の高い共有結合から成ること。3. 可能な限り低コストな原料を用いること。4. 材料の再生には、高コスト・高環境負荷で大規模化に不適なメタノール等の有機溶媒を用いないこと。5. 欧州のPFAS包括規制の検討が進み短鎖PFASも規制対象になった場合を見据え、短鎖PFASの捕獲に必要な静電力による捕獲メカニズムを有する材料であること。
これらの要件を満たす材料のカテゴリとして、本研究室では、COF研究で培った材料生成の知見と評価技術を活かして、カチオン(陽イオン)性骨格をもつ共有結合性有機多孔体の創製を追求しています。また、再生方法の選択には後段のPFASの無機化を行う破壊処理への接続性を考慮しています。私たちは、これまでに蓄積された科学的な知見に基づいて合理的な試行・思考を重ねれば、この目標は達成可能と考えています。